市区町村が実施する<a href="/disease/28">子宮頸がん検診</a>では「細胞診」が実施されていますが、それに加えて厚生労働省は今年の4月から「HPV検査」を導入しました。今後は各自治体がどちらかを選択して実施することになります。 ●子宮頸がんはHPVというウイルスが原因で起こる子宮頸がんのほとんどは、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染が原因で起こります。HPVそのものはごくありふれたウイルスであり、性行為によって感染するため、多くの女性が一生のうちに一度は感染するといわれています。子宮頸がん以外に、<a href="/disease/214">咽頭がん</a>、<a href="/disease/46">肛門がん</a>、男性の<a href="/disease/213">陰茎がん</a>などにも関わるウイルスです。HPVの種類は約200タイプあり、そのうちの十数種類が子宮頸がんの患者さんから検出されていて、「高リスク型HPV」と呼ばれています。ただし、高リスク型HPVに感染したからといって必ずがんになるわけではありません。多くは一過性の感染であり、免疫力によって1〜2年以内にウイルスは自然に排除されます。ところが約10％はウイルスが排除されずに持続感染となり、そのうちのごく一部が細胞に変化を起こして「異形成」というがんの一歩手前の状態（前がん病変）になります。この段階でも、ウイルスが自然に排除されて細胞が正常に戻るものもあるのですが、一部はがんに進みます。HPVに感染してからがんに進行するまでには、おおよそ数年から十数年かかるとされていますので、定期的に検診を受けて異形成の早い段階で発見することが望まれます。 ●新たに導入された「HPV検査単独法」と従来の「細胞診」との違い市区町村が実施する子宮頸がん検診の対象は20歳以上の女性で、これまでは「子宮頸部細胞診」（2年に1回実施）が導入されていました。これは子宮頸部をブラシなどでこすって採取した細胞を顕微鏡で見て、異常な細胞の有無を調べる検査で、異常な細胞が見つかった場合（陽性）は精密検査を行います。この子宮頸部細胞診に加えて、今春から30歳から60歳を対象としてHPV検査が導入されました。正式には「HPV検査単独法」（5年に1回実施）といい、細胞診と同様に子宮頸部の細胞を採取し、ハイリスク型HPVに感染しているかどうかを調べる検査（HPV検査）を行い、陽性の人（感染者）のみ追加的に同一検体を用いて細胞診を行う方法です。細胞診の結果が陽性の場合は精密検査を行い、陰性の場合は1年後に追跡検査を行います。HPV検査単独法を導入するメリットは、HPV検査の陽性者（子宮頸がんの発症リスク保持者）を追跡管理することで子宮頸がんの早期発見・早期治療につながることです。また、細胞診の検診間隔が2年ごとであるのに対し、HPV検査単独法では受診者の多くが5年ごとになることから、受診行動の負担軽減による受診率の向上が期待できます。気になるのは検査の有効性ですが、国立がん研究センターが作成した「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン2019年版」では、有効性（浸潤がん罹患率減少効果）と不利益（偽陽性）を指標として検討した結果、細胞診単独法（20〜69歳、2年に1回）とHPV検査単独法（30〜60歳、5年に1回）はどちらも「推奨グレードA」と判定されています。ちなみに「HPV検査＋細胞診併用法」は偽陽性者が多いことなどから「推奨グレードC」でした。 ●今後は「細胞診単独法」あるいは「HPV検査単独法」のどちらかで実施今後の子宮頸がん検診は、各市区町村が実施体制を整えたうえで、30歳以上の女性に対しては細胞診単独法かHPV検査単独法かのいずれかを選択することになります。どちらを選択した場合も、20歳以上30歳未満の女性には細胞診単独法を実施します。子宮頸がん検診の内容、実施時期、費用などは市区町村ごとに異なるので、お住まいの自治体のホームページや広報で確認しましょう。現在の細胞診による検診費用は自治体の補助があるため無料、あるいは500〜1500円程度です。なお、細胞診およびHPV検査は、自費の婦人科検査を行っているクリニックなどでも受けられるほか、職場の健診や人間ドックのオプションメニューになっている場合もあります。費用はそれぞれ5000〜7000円程度が目安です。 ※2024年5月30日時点の内容です。

子宮頸がん検診に導入される「HPV検査」とは

子宮頸がんをはじめ、肛門がん、腟がん、尖圭（せんけい）コンジローマなどの多くの病気の発生に関わるヒトパピローマウイルス(以下HPV)。HPVは私たちの皮膚や粘膜に存在するごくありふれた常在菌で、性的接触の経験のある女性であれば一生に一度は感染しているといわれています。多くの場合、感染しても自然に排除されますが、一部の人でがんを発症するケースがあります。 ●子宮頸がんをHPVワクチン接種で予防 HPVは200種類以上のタイプがあり、その中で少なくとも13種類ほどが子宮頸がんの原因になります。HPVに感染後、数年から十数年後にがんを発症するため、性的接触をもつ前のワクチン接種が推奨されています。現在、国内で承認されているワクチンは「2価ワクチン」「4価ワクチン」「9価ワクチン」の3つです。このうち、2価・4価ワクチンは定期接種として、小学校6年生〜高校1年生の女子を対象に公費で受けることができます。さらに、2023年4月から、9価ワクチンについても定期接種の開始が予定されており、希望者は厚生労働省のサイトなどを確認するとよいでしょう。ただし、2価・4価ワクチンが子宮頸がん予防に不十分ということではありません。子宮頸がんにもっとも関与の強い型の感染予防力は十分にあります。9価ワクチンの定期接種を待たずに、早めの定期接種をおすすめします。 ●積極的な接種の奨励が再開された理由は？ 日本では、2010年度からHPVのワクチン接種の公費助成が始まり、2013年4月から定期接種がスタートしました。しかし、接種後にからだの痛み、運動障害など副反応が報告され、2カ月後の2013年6月から2021年まで、ワクチンの接種を積極的にすすめる取り組みが差し控えられていたのです。HPVワクチンは世界中の国々で認可され、110カ国以上の国で公的な予防接種が実施されています。安全性についても、WHOの専門委員会が最新データを解析し、継続的に安全性を示しています。国内では、2021年11月の専門家会議で改めてその安全性と、接種による有効性が副反応のリスクを上回ることが認められ、接種をすすめる取り組みが再開されることになりました。 ●キャッチアップ接種の対象者はぜひ検討を このような経緯があり、接種をすすめる取り組みが控えられた約9年間の間に定期接種の対象であった女性に対して、2022年4月から改めて公費での接種の機会が提供されています。それが「キャッチアップ接種」です。1997年4月2日〜2006年4月1日生まれの女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない人がキャッチアップ接種の対象となります。2025年3月まで、HPVワクチンを公費で接種することができます。性交経験があっても接種は可能です。ぜひこの機会にご検討ください。世界をみると、女性だけでなく男性も定期接種の対象となっている国が多くあるものの、残念ながら現在の日本では男性への任意接種が始まったところです。現在、男性（男子）への定期接種化に向けての取り組みも進んでいるので、今後の動向が注目されます。 ※2023年2月１日時点の内容です。

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